球団合併の経緯

【解説】
　03年ダイエーの福岡事業売却問題が大詰めを迎えると、ドーム・ホテル・球団の３点セットでの外資への売却を求める銀行団に対し、巨人・渡辺オーナーは外資企業などによる投機目的での買収には、球団解散という強硬手段を用いてもでも阻止すると明言、球団削減と将来的な新リーグ構想までチラつかせてダイエーから主導権を奪ってしまいました。その後、オーナー会議で本社の球団支援、さらに野球機構の承認なしに球団を売却しないことを約束させるとともに、中内オーナー、高塚社長体制の維持を各球団に向けて確認、巨人・渡辺オーナーはこれを評価する形で現体制の堅持を承認しましたが、その直後ダイエーの主砲・小久保選手の前代未聞の巨人への無償トレードが行われ球界に大きな疑念を残しました。
　一方、山口近鉄本社社長が「保有メリットが薄らいできた」と話し、球団経営からの撤退の可能性を示唆するなど相変わらず近鉄球団には球団売却の噂は絶えませんでした。年が明け1月30日のオーナー会議では球団経営に関する議案はありませんでしたが、翌日、近鉄球団が命名権の売却を検討していると報じられました。これを受け永井球団社長が命名権を35億円で売り出すと発表、売却先には関西の大手飲料メーカーが有力と噂されました。これに対し巨人・渡辺オーナーは同日、外資や消費者金融の参入に繋がる命名権売却は野球協約違反と猛烈に批判し、断固阻止する姿勢を見せると、翌日西武・堤オーナーが近鉄を批判するコメントを発表するなど他球団もこれに追従する姿勢を見せました。その後、永井球団社長は、命名権売却が認められなければ球団の赤字解消の道は閉ざされるとして藤井寺への移転の可能性を示し命名権売却への不退転の決意を見せました。しかし、コミッショナーが現状では他球団の理解が得られないとし、近鉄が撤回に応じない場合は「売却却下」のコミッショナー裁定を下すと小林球団代表に伝え、事実上命名権売却の道が閉ざされると翌日命名権売却を白紙撤回、コストカッターとして球団の赤字解消の期待を背負った永井球団社長はこの責任をとって志半ばにして退任、小林専務が後任に昇格しました。